保険料を見直しを兼ねて、
将来のための資産に
ゆとりある生活を、
厚生年金と不動産所得で
預貯金だけの資産運用では
得られない高い収益性
※2022年4月 当社調べ
不動産の活用により減価償却費などが経費として認められるため、
非常に大きな節税効果が得られます。
※課税所得は年収600万円の方が、マンション経営スタート時の経費を計上した場合の試算値。
2022年4月 当社調べ
不動産投資を活用すると、今までの生活水準を維持したまま、
生命保険と資産形成を両立することができるのです。
※老後の生活費は公益財団法人 生命保険文化センター「生活保障に関する調査」より
月々の賃料収入 約9.7万円
マンション1戸分(約22㎡)の物件を運用した場合
20年間で約2,328万円受け取れる
※2022年4月 当社調べ元気に働けている会社員時代に継続的に賃料が得られる仕組みを築くことで、年金だけでは不足する将来の生活費を補っていく事ができます
※2022年4月 当社調べ
不動産投資といえば年10%!年20%!!などと高利回りを謳う物件も存在しますが、利回りを追求すればするほど空室リスクや賃料下落といった不動産特有のリスクの増大や、オーナー様の負担も大きくなってしまいます。
節税効果や定年後の資産という目的を考えた場合は、短期的な利回りよりも、リスクを最小限に抑えていくため安定性の高い物件・立地・市場環境(需要など)を重視すべきだと弊社は考えます。